1494年のトルデシリャス条約と1529年のサラゴサ条約は、スペインとポルトガルがヨーロッパ以外の「新領土」を子午線で分割した取り決めです。両条約は教皇の権威を背景にイベリア両国の独占を正当化しようとしましたが、他のヨーロッパ諸国や非ヨーロッパ世界に対しては、むしろ挑戦と対立を生み出す契機となりました。ここでは、これらの条約が第三国に与えた影響を整理します。
条約の概要と位置づけ
トルデシリャス条約は、カーボ・ヴェルデ諸島の西370レグア付近を通る子午線を境界とし、東側をポルトガル、西側をスペインの勢力範囲と定めました。これによりブラジルがポルトガル側に入ることになりました。サラゴサ条約は、東方のモルッカ諸島をめぐる対立を解決するため、同諸島の東約297.5レグアを通る子午線を第二の境界線とし、アジア側の勢力圏を調整しました。ポルトガルはモルッカ諸島の権益を確保する代わりにスペインへ金銭を支払い、スペインはフィリピン方面への進出余地を残しました。
両条約は二国間の取り決めであり、教皇の承認を受けたものの、他国を拘束する普遍的な国際法ではなかった点が、後の展開を規定しました。
他のヨーロッパ諸国への影響
排除と反発
フランス、イングランド（後のイギリス）、オランダなどの国々は、この分割から締め出されました。特にフランスのフランソワ1世は、「アダムの遺言に自分を排除する条項があるのか」と皮肉を述べたことで知られ、教皇が世界を分割する権限を認めませんでした。イングランドやオランダも同様に、教皇の裁定や二国間条約の拘束力を拒否しました。
- 16世紀後半以降、これらの国々は私掠船や探検航海を通じてスペイン・ポルトガルの独占に挑戦しました。
- 「線の向こう側には平和なし（No peace beyond the line）」という慣行が広がり、ヨーロッパでの平和と大西洋・アジアでの対立が切り離されるようになりました。
- オランダは17世紀に東インド会社を通じてポルトガルのアジア貿易独占を崩し、グロティウスの『海洋自由論』がこうした実践を理論的に支えました。
植民地競争の加速
条約はイベリア両国の一時的な優位を固めましたが、他国の反発を強め、長期的には多国間の植民地競争を激化させました。イギリスやフランスは北アメリカやカリブ海に進出し、オランダは東南アジアの香料貿易に割り込みました。結果として、16世紀末から17世紀にかけて、スペイン・ポルトガルの独占は次第に有名無実化していきました。
非ヨーロッパ世界への影響
条約は、ヨーロッパ人の「発見」を領有の根拠とする考え方を強化し、現地社会に対する植民地化や交易の独占を正当化する論理の一つとなりました。アジアでは中国や日本、東南アジアの諸王国が独自の交易網を持っており、ポルトガルやスペインの進出に対して抵抗や交渉を行いました。フィリピンではスペインが実効支配を進めましたが、モルッカ諸島では現地勢力とポルトガルの関係が複雑に推移しました。
また、条約の境界線は測量技術の限界から曖昧で、現地での実効支配が優先されることが多かったため、条約自体が直接的な統治を規定したわけではありません。それでも、ヨーロッパ側の勢力圏意識を形成し、後の植民地秩序の原型の一つとなりました。
長期的な構造変化としての意味
両条約は、スペインとポルトガルの二国間で世界を分割しようとする試みであり、後発のヨーロッパ諸国にとっては「遅れ」を逆手に取る契機となりました。教皇の権威や二国間合意を拒否することで、イギリス・オランダ・フランスはイベリアのレガシーを飛び越え、独自の植民地帝国を築いていきました。これは、単なる領土分割の失敗ではなく、ヨーロッパ内部の勢力バランスが変化し、多極的な海洋秩序へと移行する構造変化の一端を示しています。
一方で、非ヨーロッパ世界に対しては、条約が「ヨーロッパ人による世界分割」の象徴として残り、後の植民地主義の正当化論理の一つとして機能しました。条約の直接的な効力は限定的でしたが、それが他国の反発と新たな進出を促した点が、歴史的に重要です。
コメント